OBD検査の機器、自店はどう揃えるか
― 買う前に確かめる3点と補助金

機種を選ぶ前に、自店の対象車を数える

「OBD検査の機器、何を買えばいいか」と機種比較から入ると、高い買い物になりがちです。先に手をつけるのは、自店の入庫に対象車がどれだけ来ているかを数えることです。OBD検査の対象は、国産が2021年10月1日以降の新型車、輸入車が2022年10月1日以降の新型車です。あなたの店の車検入庫が古めの車中心なら、対象車はまだ少なく、すぐに全部を揃えなくても回ります。

数え方は難しくありません。直近3か月ぶんの車検の入庫台帳を見て、登録年が新しい型式の車が何台あったかをざっと拾います。対象車が月に数台なら準備の優先度は中くらい、毎週のように入っているなら早めに動く、という目安が立ちます。先に数を押さえておくと、補助金の上限に収まる範囲で買うか、いったん見送るかの判断がぶれません。

買う前に確かめる、順番のある問い

機器を揃えるかどうかは、好みではなく次の問いを順に確かめて決めます。順番が大事で、上から見ていくと「そもそも自店は買う必要があるか」がはっきりします。

あなたの店がこの3点でどう答えるかによって、すぐ買う・補助金の時期を待って買う・当面は外へ回す、の3つに分かれます。機種カタログを開くのは、この3点を通り抜けてからで十分です。

どの機種なら使えるか ― 一覧と構成の見方

OBD検査に使えるのは、どの診断機でもよいわけではありません。確かめる点は機種一覧・構成・動く環境の3つです。表で整理します。

OBD検査は、機器で読み取った故障コードを、自動車技術総合機構が用意した特定DTC照会アプリを通してサーバーへ送り、結果を受け取る流れです。だからスキャンツール単体ではなく、アプリとネット環境までを一組として見ます。機種を1台に絞る前に、この一組がそろうかを店のパソコンで一度試しておくと、検査当日に慌てません。

補助金で自己負担をどこまで下げられるか

機器は安い買い物ではないので、国の補助金を使えるかどうかで自己負担がだいぶ変わります。国土交通省のスキャンツール補助事業は、補助率が3分の1、1事業場あたりの上限が15万円です。スキャンツール本体だけでなく、使いこなすための研修受講費も補助率3分の1・上限1万円で対象になります。

注意したいのは、予算がなくなり次第終了の先着順だという点です。年度ごとに予算額や申請期間、補助の細かい条件が変わるため、買う前に国土交通省の最新の発表で今の補助内容と受付期間を確かめてから動きます。対象になるのは原則として年度の指定日以降に購入・受講した分なので、買う時期と申請の順番を取り違えると補助を取り損ねます。

• 補助率は3分の1、1事業場あたり上限15万円。研修受講費も補助率3分の1・上限1万円で別に対象。
• 先着順で予算切れがあるため、申請できる時期に合わせて買う段取りを組む。
• 購入や受講の前に、対象期間と申請窓口を国土交通省の最新発表で確かめる。

買わずにしのぐ選択肢も残っている

対象車が自店にまだ少ないなら、無理に今すぐ買わない道もあります。対象車の車検だけ、近隣の指定工場や陸運支局に回すという手です。自店ですべてを完結させたい気持ちはあっても、月に数台のために機器一式と研修費を先に負担するのが見合わないこともあります。

ただし外へ回す前提でいくなら、その車のお客さんを手放さない受け渡しの段取りが要ります。預かりと引き渡しの日程、検査ぶんの費用の説明を、いつものお客さんが不安にならない形で組みます。対象車の比率が増えてきて、外へ回す手間と費用が機器を持つ負担を上回ったときが、自店で揃える切り替えどきです。数えた台数を定期的に見直して、その線を越えたら買う、と決めておくと判断が楽になります。

揃える順番と、買うタイミングの決め方

揃えると決めたら、いっぺんに全部ではなく順番をつけます。最初に要るのは、対象車のOBD検査を自店で通すための一組です。本体・通信インターフェース・特定DTC照会アプリが動くパソコンとネット環境を、まず一通りそろえます。研修は機器が届いてから受けても間に合いますが、補助の対象期間に合わせて先に申し込んでおくと取りこぼしません。

買うタイミングは、補助金の申請期間と自店の対象車の増え方の2つで決めます。補助の受付が開いている時期に、対象車が増え始めた手応えがあるなら、そこが買いどきです。あなたの店の入庫構成によって最適な時期は違うので、数えた台数と補助の発表を毎年見比べて決めます。電子車検証やOBD検査のように、制度のほうが先に変わっています。一度そろえておけば、次の制度変更が来ても一から揃え直さずに済みます。

よくある質問